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電力会社想定外トラブル

太陽光発電は、メンテナンスフリー神話が崩れた話を以前にかきましたが、そのほかにも予期しなかったトラブルが発生していたようです。

もし、あなたのお宅が太陽光発電を導入しているのであれば、ある日突然モニターに下のような表示が出るかも知れません。

「電圧上昇抑制機能が働きました。2009年○月○日」

太陽電池モジュールは正常に発電し、システムは問題なく作動していても、モニターには上のような表示が出る場合があります。

いったい、電圧上昇抑制機能とは何なんでしょうか?

日本の家庭用電気の電圧は100Vと信じている人は多いと思いますが、電力会社から各家庭に常に100Vで送られている訳ではなく200V電源も存在します。

電力会社から供給されている電気は、多くの家庭が一斉に使うと供給側の電圧が低くなったり、逆に電気の使用量が減ると電圧が高くなったりします。

しかし、あまりに電圧の変動が多いと、家庭で使う電気機器にも影響を及ぼしかねませんから、供給電圧を100Vより若干高めにしておくなど、ある程度の幅をもたせて送ることで対応しています。

電気事業法では、その範囲は101Vから±6Vと決まっています。つまり電力会社は95Vから107Vの範囲で各家庭に電気を供給しているのです。

川の流れのように、電気も電圧の高いところから電圧の低いところへ流れていきます。
ですから、太陽光発電など家庭でつくられた電気が電力会社の系統に流れていくためには、系統よりも高い電圧でなければなりません。

そこでパワーコンディショナーが、電力会社の系統の電圧を検知して、それよりも高い電圧となるよう調節します。

ところが、パワコンディショナーが調節する電圧も、107Vを超えることはできないのです。

系統の電圧が107Vに限りなく近かった場合は、パワコンの電圧を抑制する機能が働いてしまい、その結果、1回につき数分程度にわたって電気が流れていかない、つまり電気が“売れない”状態になってしまいます。これが「電圧上昇抑制」がかかった状態なのです。

このような状態になりやすいのは、近くに工場があって、同じ電力回線を使用しているケースや、一定の地域に太陽光発電の設置件数が多くなると、電圧上昇抑制がかかりやすくなるともいわれています。

電圧上昇抑制によるトラブルが全国でどれくらい起こっているのかは、はっきりとは分かっていず、10%程度でないかといわれています。

しかし、電気の買取制度が2倍になる方針が具体化し、電圧上昇抑制問題は大きく買い取り価格に影響します。

知らないで長く放置しておけば、せっかく生み出した余剰電力も無駄になり、知らぬ間に損害が膨れあがってしまう可能性もあるのです。

電気事業法では、電圧の測定方法も規定していて、30分ごとに測った「平均値」が107Vを超えていなければOKなのです。

ところがパワコンディショナーのほうは瞬間ごとに電圧を追いかけていますので、一瞬でも107Vを超えることがあれば電圧の抑制をかけてしまいます。

電力会社の計測では瞬間値は問題にしませんから、「電力会社に改善の義務はない」という話になるのです。

こうなると、厄介な話で明確な犯人がいず、故障という扱いでもなく、施工不良でもなく、メーカー保証で対応してもらえません。

最近、一部メーカーの製品では、この症状が起こった場合に表示モニターに記録が残り、確認できるようになりました。

しかし、従来のモニターやパワコンディショナーにはそのような機能がなく、「なんとなく売電量が少ない気がする」「晴れているのに売電メーターが回っていない」といったクレームで初めて「電圧上昇抑制らしい」と疑われるという具合なのです。

このように電圧上昇抑制が実際に起こっていてもユーザーが気付かない場合が多いのです。
電圧上昇抑制が起きている疑いが強ければ、最終的には電力会社に相談して調べてもらいましょう。

  

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